日本版マグニフィセント・セブン

7月11日の日経平均は13円安の32,203円と6日ぶりに反発。しかしながらTOPIXは6日続落。 更に売買代金は3兆1000億と激減。そろそろ売買代金のリバウンドはありそうだが。。

アメリカではマグニフィセント・セブンというアップル、アマゾン、アルファベット、NVIDIA、テスラ、マイクロソフト、メタの7銘柄だけで指数を支えている問題は取り沙汰されているが、 日本も日経平均を支えているマグニフィセント・セブンといえば、ファーストリテイリング、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンク、信越化学、ダイキン、TDK などがあげられるが決定的な違いはアメリカはアップルやマイクロソフトなど時価総額や利益が大きい企業に対して日本はみなし額面になるのでトヨタや三菱UFJが顔を出さない異例な市場形成。 日経平均が海外勢（特にCTA）のおもちゃにされる原因は間違いなくこの市場形成であり抜本的な改革がない限り日経平均先物は仕手株であり業績やPERを信じ込むとも大火傷をする事もある。

今年の秋から遂に東証も問題すぎるとの認識からか日経平均にウェイトキャップをかけて1銘柄に対して11%を日経平均の最大寄与度に修正するが遅すぎると思う。 10年以上前からファーストリテイリングの指数寄与度は異常であることは指摘され続けてきたが長年の放置のせいで日経平均先物はヘッジ目的のツールではなくて丁半賭博ツールになってしまった。 ファーストリテイリングが日経平均寄与度トップに立つ前は個別株を買いニューヨーク暴落ヘッジ目的で先物売り又はプット買いを行うのが主流だったが今の市場でその手法を使えば 個別株は上がらず日経平均だけが暴走してダブルパンチを受けてしまう。最近よく見られる光景が日経平均が上がってる日は値下がり銘柄が多い。完全に天邪鬼相場になってしまった。

相場の方だが売買代金が3兆円割れスレスレまで落ち込んできている。一旦は、売買代金のリバウンドは予想されるが売買代金が上がった日が指数が上げか下げかは分からない。 仮に売買代金が増えてリバウンドした場合は売り方に絶好のチャンスを与えてしまう。33000円で出来たシコリ玉はそう簡単には解消されない。 今は3月からの上昇が残存現象で頭に焼き付いているので「もう二度と売りはしたくない」というのが群集心理。欲よりも恐怖の方が高い。 言い方変えれば売りをする人が減ったので安全とも言える。 売りが最も危険な時は誰もが安心して売れて景気後退と騒ぎ、損する恐怖よりも欲の方が大きい時。